原則全ての建築物が省エネ基準に適合している必要があり、そのためには、省エネ適判の手続きを経る必要があります。
ここで、仕様基準により必要な基準を評価する場合、省エネ適判が不要となります。
もっとも、この仕様基準は基準が高く、コスト高につながり得るため、あまり使用されないのではないかとも考えられています。