設計業務における適切なプロセスを経るための一環として、施主様に対する説明義務があり、建築士法でも定められているところとなっています。
　具体的に考えると、設計者や住宅営業マンは、まず施主様の意向を十分に聴取し、設計の方向性や設計の内容について十分に協議を行う。そして、イメージギャップを防ぐために適時施主様から要望を的確に引き出し、適切な意思決定をさせるのに足りる設計情報を説明する法的義務を負っているということになります。
　建築物価に関する資料は取り寄せ、随時施主様に情報提供していきながら必要な点は説明する、ということを実践していきましょう。