YはXより依頼を受け，既存住宅の陸屋根部分に太陽光発電パネルの設置工事を請け負い，ZはYより下請として，太陽光発電パネルの販売と設置工事を実施した。
　そうしたところ，太陽光発電パネル設置後，建物内に雨漏れが発生するようになったとしてクレームが入った。Zはクレームを受けた当初，現地に調査会社を派遣し，漏水が疑われる箇所と，室内側の漏水箇所とに電極を設置し，浸入経路となっているか否かを検証する調査を実施しました。そして，Zが設置した太陽光発電パネルの工事と，今回の漏水とは関係ないことを説明しましたが，納得しなかったXがYを相手取って訴訟提起をしました。
　Yは，訴訟の初期段階で，Zに対して訴訟告知をしてきたため，当職も，Zを代理してすぐに補助参加し，これまでの調査結果や，Y及びZが実施した工事内容の詳細な主張を行いました。
　裁判所は，専門委員を選任し，専門家も関与させた上での手続が繰り返されましたが，最終的には，建物に発生した雨漏れ事故と，Zが設置した太陽光発電パネル設置工事との間には因果関係が無い，ということを立証できたため，何の債権債務も無い，との内容での和解を成立させることができました。
　本件では，早期に現地の調査報告書を作成していたことが，一番のポイントになっていたかと思います。