追加工事が複数回に及ぶと、施主自身も内容を覚えておらず、追加工事代金のトラブルが発生するおそれがあります。
　また、施主自ら変更を要望したにも関わらず、後日、図面と違うとして瑕疵を主張されることもあります。訴訟になった場合に変更の要望を形に残していないと、図面と違うものがあるという客観的事実しか存在しないため、瑕疵と認定されてしまうおそれがあります。
　議事録や現場メモ、図面などでも工事内容を立証できることはありますが、やはり契約書・注文書を作成することが最も重要です。現場ごとに作成するのは手間のかかる作業ですが、トラブル防止のために取り組んでいただきたいと思います。