木材は、割れたり、それたり、ねじれたりしますので、木材の利用量が多い、中大規模木材建築工事では、木材のトラブルが増えると予測できます。
　一方で、何が契約に適合している、適合していないのかという木材特有の問題に対しての判断基準やアフターメンテナンス期間など、契約不適合について基本的な事項が契約書に明確に記載されていないケースが散見されます。建設業法第１９条１項１３号により、契約不適合責任の明記が義務付けられているため、中大規模木造建築工事でも、何を免責事項、契約不適合とするのか明記する対応が必要となります。