請負契約に特記仕様書を添付することで、契約内容となり、施主の承認を得ることで、関係者の共通認識が築かれます。
　共通認識があれば、イメージギャップの防止ができます。仮にイメージギャップがあった場合、小さな木造住宅であれば、やり直し工事を行うという判断も可能ですが、中大規模木造建築の場合には、やり直し工事の規模も大きいため、仕様書通りの施行を行ったため、やり直し工事が不要であると説明するために特記仕様書が重要となります。やり直し工事になった場合でも、設計者・元請負人・下請負人の責任分担を定めておけばトラブルを防止することができます。